O2Oとは？オムニチャネル・OMOとの違いやマーケティング施策、企業の成功事例を解説

O2Oの基本的な仕組み

従来、実店舗への集客にはチラシや新聞広告、テレビCMなどが用いられてきました。一方、O2Oでは、検索エンジンやSNS、スマートフォンアプリなどを活用して消費者に情報を届け、実店舗への来店を促します。

O2Oの基本的な流れは、次のとおりです。

O2O施策を設計する際は、オンラインで情報を届けるだけでなく、消費者が来店を検討する上で必要な情報を提供することが重要です。

例えば、気になる商品の在庫状況を事前に確認できなければ、来店を見送る可能性があります。そのため、顧客が来店前に必要とする情報やサービスを整備し、オンラインで生まれた関心を実店舗への来店や購買につなげる取り組みが求められます。

O2Oマーケティングの目的

新規顧客の獲得

SNSやWeb広告を通じて店舗の存在や魅力を伝えることで、これまで店舗を利用したことのない消費者に来店のきっかけを提供できます。また、Google検索やGoogleマップに掲載する店舗情報を充実させることで、近隣で商品やサービスを探している消費者の集客につながります。

既存顧客の再来店促進

LINE公式アカウントやスマートフォンアプリを通じて、過去に店舗を利用した顧客との接点を維持しながら、クーポンやキャンペーン情報を配信することで、継続的な利用を促せます。また、新商品や期間限定メニュー、季節ごとのイベントなどを定期的に案内することで、再来店のきっかけを作ることも可能です。

購買機会の拡大

ECサイトで在庫状況を確認した消費者が、実店舗で商品を確かめて購入するなど、オンラインでの情報収集を購買につなげることができます。また、店舗受け取りサービスでは、商品を受け取る際に別の商品を購入するなど、追加購買も期待できます。

O2Oマーケティングの主な施策

O2Oマーケティングにはさまざまな施策があり、店舗の特性や集客上の課題に応じて適切な手法を選ぶことが重要です。ここでは、代表的な7つの施策を解説します。

① SNSを活用した情報発信・キャンペーン

InstagramやTikTok、XなどのSNSを活用して、商品や店舗の情報を発信する手法です。SNSは情報の拡散性が高く、既存顧客だけでなく、これまで店舗を認知していなかった消費者にもアプローチできる点が特徴です。

主な施策

• 新商品・限定商品の告知：新メニューや季節限定商品の写真・動画を投稿
• 店舗の魅力を伝える動画投稿：店内の雰囲気やスタッフの様子を紹介
• 来店特典付きキャンペーン：店舗で利用できるクーポンや特典の案内

SNSを活用したO2O施策では、投稿の閲覧数やフォロワー数を増やすことだけを目的とせず、実店舗への来店につながる情報を発信することが重要です。

② LINE公式アカウントによるクーポン配信

LINE公式アカウントを活用し、友だち登録した顧客にクーポンやキャンペーン情報を配信する手法です。LINEは日常的なコミュニケーションに利用されるサービスであり、店舗から継続的に情報を届けられるため、主に既存顧客の再来店や追加購買を促す目的で活用できます。

主な施策

• 期間限定クーポンの配信：特定の期間に利用できる割引クーポンを配信
• 曜日・時間帯に応じたセール情報の案内：平日や比較的来店客が少ない時間帯に実施するセールの情報を配信
• 登録者の獲得：初回利用クーポンなどを登録特典として用意し、新たな「友だち登録」を促す

LINE公式アカウントでは、配信したクーポンの獲得数や使用状況などを管理画面で確認できます。

ただし、メッセージの配信頻度が高すぎると、顧客に負担を感じさせるおそれがあります。そのため、顧客の利用状況やニーズを踏まえ、配信内容やタイミングを調整することが重要です。

③ スマートフォンアプリやプッシュ通知の活用

企業や店舗が提供する公式アプリを通じて、クーポンやキャンペーン情報などを配信して、実店舗への来店を促す手法です。プッシュ通知を活用することで、アプリ利用者に新着情報や特典を直接届けられる点が特徴です。

また、アプリに会員証やポイントカードの機能を設けることで、実店舗での会員認証やポイントの付与・利用にも対応できます。会員情報と購買履歴を連携すれば、顧客の利用状況に応じた情報配信にも活用できます。

主な施策

• 新商品・セール情報の通知：新商品の発売や期間限定セールに合わせてプッシュ通知を送る
• 会員向けクーポンの配信：アプリ利用者に限定特典を提供
• 商品の再入荷通知：お気に入り登録した商品の再入荷情報をプッシュ通知で知らせる

なお、アプリの導入には開発・ランニングコストがかかるほか、顧客にインストールしてもらう必要があります。また、プッシュ通知は利用者の許可や端末の設定によって届かない場合もあるため、アプリの利用状況や通知の配信頻度を踏まえた運用が求められます。

④ 位置情報を活用したエリアターゲティング広告

エリアターゲティング広告とは、特定の地域にいるユーザーや、その地域に関心を持つユーザーを対象に広告を配信する手法です。店舗の商圏に合わせて配信地域を設定することで、実店舗への来店を促します。

Google広告やYahoo!広告、LINE広告などでは、各サービスが提供する地域ターゲティング機能を利用し、都道府県や市区町村、店舗周辺などの地域条件に基づいて広告を配信できます。

主な施策

• 店舗周辺エリアへの広告配信：既存店舗や新店舗の周辺エリアに広告を配信して、認知拡大や来店を促す
• 地域限定キャンペーンの告知：特定の店舗や商圏で実施するセール・イベント情報を対象エリアの消費者に届ける

広告の配信地域を絞り込めるため、来店が見込まれるエリアに広告予算を集中させやすい点が特徴です。

ただし、位置情報の取得方法や広告配信の精度は、利用するサービスや端末の設定などによって異なります。また、配信対象を限定しすぎると広告が十分に配信されない場合もあるため、商圏の特性や広告の目的を踏まえた設定が必要です。

⑤ Googleマップ・MEO対策による店舗集客

GoogleマップやGoogle検索で店舗を探しているユーザーに対し、店舗情報を充実させ、来店につなげる手法です。MEOは「Map Engine Optimization」の略称で、一般にGoogleマップなどの地図検索における店舗情報の最適化を指します。

消費者が「近くのカフェ」「地域名＋美容室」などで検索した際、検索結果に表示される店舗情報は、来店先を選ぶ上で重要な判断材料となります。Googleビジネスプロフィールを活用すれば、店舗名や住所、営業時間、電話番号、写真などを管理できるほか、口コミへの返信や最新情報の発信も可能です。

主な施策

• 店舗情報の登録・更新：Googleビジネスプロフィールに住所、営業時間、電話番号などを登録
• 写真・商品情報の充実：店舗の外観や店内、商品・サービスの写真などを掲載し、来店を検討する消費者に情報を提供
• 口コミへの対応：顧客から寄せられた口コミを確認し、適切に返信することで店舗への信頼を高める

ただし、Googleマップ上の表示順位は、関連性や距離、知名度など複数の要因によって決まるため、特定の施策によって上位表示が保証されるものではありません。

MEO対策では、検索順位だけを重視するのではなく、消費者が来店を判断するために必要な情報を正確かつ継続的に提供することが重要です。

⑥ ECサイトと実店舗の連携・店舗受け取りサービス

ECサイトで注文した商品を実店舗で受け取れるようにし、オンラインでの購入を来店につなげる手法です。こうした仕組みは、店舗受け取りサービス(BOPIS：Buy Online, Pick Up In Store)と呼ばれます。

顧客にとっては送料を抑えられる場合があるほか、商品の受け取り方法を選べる点もメリットです。

主な施策

• EC商品の店舗受け取り：ECサイトで購入した商品を希望する実店舗で受け取れるようにして来店機会を作る
• 追加購買の促進：商品を受け取りに来た顧客が、店内のほかの商品も購入する機会を促す

店舗での商品受け取りをきっかけに、ECサイトの利用者との接点を実店舗にも広げられます。また、受け取り時に関連商品などを案内することで追加購買も期待できます。

ECサイトと実店舗の連携はオムニチャネル施策としても位置づけられますが、オンラインでの注文をきっかけに実店舗への来店を促す点で、O2Oにも該当します。

⑦ 店舗在庫検索サービスによる来店促進

ECサイトや公式アプリなどで実店舗の在庫状況を確認できるようにし、オンラインで商品を探している消費者の来店を促す手法です。

例えば、アパレル企業のECサイトには、商品の在庫状況を近隣店舗ごとに確認できる機能があります。消費者は在庫がある店舗を把握した上で来店できるため、オンラインでの商品検討から実店舗での購入へとつながりやすくなります。

主な施策

• 近隣店舗の在庫情報の提供：商品ページに周辺店舗の在庫状況を表示して、在庫のある店舗への来店を促す
• 商品の取り置き予約：オンラインで商品の取り置き予約を受け付け、実店舗での受け取りにつなげる

表示された在庫情報と実際の店舗在庫に食い違いがあると、顧客の不満や店舗への信頼低下につながるおそれがあります。そのため、店舗在庫検索サービスの導入には、ECサイトや公式アプリと実店舗の在庫情報を連携させる仕組みの整備が必要です。

O2Oが注目される背景

スマートフォンやSNSの普及

スマートフォンの普及により、消費者は時間や場所を問わず、商品や店舗に関する情報を収集できるようになりました。SNSや検索エンジン、地図アプリなどを使って、実店舗を訪れる前に商品や店舗の情報を確認する行動も一般的になっています。

特に、SNSでは企業が発信する情報に加え、一般消費者による投稿や口コミも購買判断に影響を与えています。店舗の雰囲気や商品の使用感などを写真や動画で確認できるため、これまで知らなかった店舗に興味を持つきっかけにもなっています。

消費者の購買行動の変化

消費者の購買行動は、オンラインとオフラインを横断する形へと変化しています。商品やサービスを購入する際も、オンラインと実店舗のどちらか一方だけを利用するのではなく、両方を組み合わせて比較・検討するケースが増えています。

ECサイトで商品の仕様や価格を比較した後、実店舗で実物を確認して購入する行動も一般的になっています。特に衣料品や家具などは、写真や商品説明だけでは色味や質感、使い心地を判断しにくいため、店頭で確かめてから購入したいというニーズがあります。

デジタル技術の進展

デジタル技術の進展により、企業は消費者の関心や行動に合わせた店舗集客に取り組みやすくなっています。従来のように幅広い消費者へ一律に情報を届けるだけでなく、地域を絞った広告配信や、購買履歴に基づく情報提供など、顧客の属性や利用状況に応じたアプローチが可能になりました。

また、広告への反応やクーポンの利用状況などを分析することで、集客施策の効果を把握し、改善につなげられます。これにより、顧客への情報発信から施策の効果測定まで、データに基づいた店舗集客を進めやすくなっています。

オムニチャネル・OMOとの違い

O2Oと関連する用語に「オムニチャネル」や「OMO」があります。いずれもオンラインとオフラインを活用する点では共通していますが、目的や取り組みの方向性には違いがあります。

ここでは、それぞれの特徴とO2Oとの違いについて解説します。

オムニチャネル

オムニチャネルとは、実店舗やECサイト、スマートフォンアプリなど、企業が持つ複数の販売チャネルを連携・統合する取り組みです。各チャネルを独立して運営するのではなく、商品情報や在庫、会員情報などを共通化・連携させることで、顧客の利便性向上と企業の業務効率化を図ります。

主な特徴

• 在庫情報の連携：ECサイトと実店舗の在庫情報を一元的に管理して、顧客による店舗在庫の確認を可能にするとともに、過剰在庫や販売機会の損失を抑える
• 顧客情報の一元管理：ECサイトと実店舗の会員情報や購買履歴などをまとめて管理し、ポイントサービスの共通化や販促活動に活用する

例えば、アパレル企業ではECサイトと実店舗でポイントを共通化し、顧客がどちらでも獲得・利用できるようにしています。また、企業側もチャネルをまたいだ顧客の購買履歴を把握できるため、商品提案や販促施策に活用できます。

O2Oがオンラインから実店舗への来店や購買を促すことに重点を置くのに対して、オムニチャネルは複数の販売チャネルを連携させ、顧客の利便性向上と企業の販売・業務効率の改善を目指す点が特徴です。

OMO

OMOとは「Online Merges with Offline」の略称で、オンラインとオフラインを融合させ、顧客の利便性向上を目指す取り組みです。

デジタル技術と実店舗の特性を組み合わせ、顧客がオンラインとオフラインの違いを意識せずに商品やサービスを利用できる環境を目指します。

代表的な施策

• モバイルオーダー：アプリでの事前注文・決済に対応し、店舗での商品受け取りをスムーズにする
• バーチャル試着：店頭のデジタルミラーで試着した商品の情報をスマートフォンに連携し、後からECサイトでも購入できるようにする
• 測定データのオンライン連携：実店舗で測定した足のサイズや視力などのデータをアプリに連携し、その後の商品選定や購入に活用できる

OMOでは、オンラインと実店舗の間で顧客情報や利用履歴を連携させることで、チャネルをまたいだサービスの提供が可能になります。顧客が利用するチャネルを意識せず、一貫したサービスを受けられる点が特徴です。

O2Oがオンラインから実店舗への来店や購買を促すことに重点を置くのに対して、OMOではオンラインとオフラインを融合させた施策を重視します。

O2Oマーケティングの成功事例

鶴屋百貨店｜SNSとデジタル診断を活用した購買促進

株式会社鶴屋百貨店 (以下、鶴屋百貨店) では、2026年のホワイトデー催事「クッキー百菓店」において、Instagramとデジタル診断コンテンツを組み合わせた販促施策を実施しました。

催事の開催前から商品への関心を高め、来店や購買につなげるとともに、顧客の嗜好や購買動機に関する情報を収集することを目的とした取り組みです。

主な施策

• Instagramによる事前告知：Instagram広告や公式アカウントのストーリーズを活用して、特設ページに設置したデジタル診断コンテンツへ誘導。催事の開催前から商品への関心を高めた
• デジタル診断による商品提案：5つの質問への回答から利用者を5タイプに分類し、診断結果に応じたおすすめのクッキーを紹介。商品選びを楽しめる仕組みを提供するとともに、ECサイトの商品購入にもつなげた
• 特典付きLINEアンケートの実施：催事で商品を購入した顧客にアンケートを案内。回答者の中から抽選で10名に2,000円分の鶴屋ギフトカードを進呈し、購買動機や催事を知った経路などの情報を収集した

実施成果

デジタル診断は1,555件実施され、LINEアンケートには88件の回答が寄せられました。また、LINEの新規友だちも51名増加しました。催事期間中の売上は前年比105％を達成し、同催事として過去最高を記録しています。

O2O施策としてのポイント

この事例の特徴は、Instagramによる情報発信にデジタル診断を組み合わせ、オンライン上で商品への興味を喚起した点です。診断結果からECサイトの商品購入につなげる一方、催事での購入後には特典付きアンケートを実施し、今後の販促活動に活用できる顧客情報の収集にも取り組んでいます。

このように、来店前の情報提供から商品選び、購入後の顧客情報の収集までをオンラインで支援することで、オンラインと実店舗を組み合わせた販促施策を展開しています。

引用元：on the bakery｜鶴屋百貨店の導入事例

寿司の奥田｜MEO対策による実店舗への集客

大阪・天満の立ち飲み寿司店「寿司の奥田」では、新規顧客の獲得と安定した集客を目的に、2024年11月からMEO対策に取り組みました。同店では、常連客による利用が多い一方、季節によって来店客数に波があることが課題でした。そこで、Google検索やGoogleマップで店舗を見つけてもらう機会を増やし、新たな顧客の獲得を目指しました。

主な施策

• MEO対策の導入：競合店舗の対策状況などを分析し、Google検索やGoogleマップでの店舗の露出向上に取り組んだ
• 口コミの獲得：来店客にGoogleマップへの口コミ投稿を呼びかけ、口コミ件数の増加と店舗の評価向上を図った

実施成果

MEO対策の導入後、2025年1月の売上は前年比104％、2月は101％、3月は109％、4月は105％を記録し、4か月連続で前年同月を上回りました。また、Googleマップ上の口コミ件数が増加し、平均評価点も改善したと報告されています。

O2O施策としてのポイント

この事例は、Google検索やGoogleマップを通じて店舗の認知を広げ、オンライン上での情報収集から実店舗への来店につなげる取り組みです。特に、検索結果での店舗の露出向上と口コミの獲得を組み合わせ、消費者が店舗を見つけてから来店を判断するまでを後押ししている点が特徴です。

引用元：ディップ株式会社｜寿司の奥田の導入事例

ふなとや｜Instagram・TikTokを活用した新規来店の促進

愛知県名古屋市の生活雑貨店「ふなとや」では、2025年8月からInstagramやTikTokを活用したSNS集客に取り組みました。同店では、従来の折込チラシを中心とした販促に加え、新たな顧客層との接点を増やすため、SNSによる情報発信を強化しました。

商品情報だけでなく、店主やスタッフの人柄、店舗の雰囲気も伝えることで、オンラインで店舗を知った消費者の来店につなげることを目指しました。

主な施策

• Instagram・TikTokでのショート動画発信：商品紹介に加え、店主やスタッフの人柄、店舗の雰囲気が伝わる動画を投稿し、店舗への関心を高めた
• 動画制作・運用体制の整備：外部の支援企業と連携して、投稿企画・台本作成・動画編集を実施。月次ミーティングを通じて運用方針を検討した
• 販促予算の見直し：従来の折込チラシに充てていた予算の一部をSNS運用に振り向け、新たな集客手段として活用した

実施成果

取り組み開始から約半年で、Instagramのフォロワー数は約200〜300人から約4,800人に増加しました。また、2026年1〜2月の来店数は前年比200％超、売上は前年比150〜160％となったと報告されています。店舗側によると、「SNSを見て来店した」という顧客が増え、従来の商圏外から訪れる人も見られるようになりました。

O2O施策としてのポイント

この事例の特徴は、従来の折込チラシによる販促に加え、SNSを活用した情報発信によって、実店舗への来店を促した点です。特に、商品の魅力だけでなく、店主やスタッフの人柄、店舗の雰囲気も伝えることで、消費者が「この店に行ってみたい」と感じるきっかけをつくっています。

引用元：ANDGIVE｜ふなとやの導入事例

PLAZA｜ECサイトの店舗受け取りサービスによる来店・追加購買の促進

生活雑貨やコスメなどを販売する「PLAZA (株式会社スタイリングライフ・ホールディングス プラザスタイル カンパニー) 」では、ECサイトで購入した商品を実店舗で受け取れるサービスを展開しています。オンラインでの購入を実店舗への来店につなげ、店頭での追加購買を促す取り組みです。

主な施策

• EC商品の店舗受け取り：ECサイトで購入した商品を希望する店舗で受け取れるようにし、オンラインでの購入を実店舗への来店につなげた
• 店頭での追加購買機会の創出：商品を受け取りに来た顧客が、店内のほかの商品も見て購入できる機会を生み出した

実施成果

店舗受け取りサービスの利用者のうち、10％以上が受け取り時に別の商品も購入しており、実店舗での追加購買につながっています。

O2O施策としてのポイント

この事例の特徴は、ECサイトでの商品購入を実店舗への来店につなげ、店頭での追加購買機会を生み出している点です。店舗受け取りサービスは、顧客にとって受け取り方法の選択肢が増えるだけでなく、企業にとってもオンラインで購入した顧客との接点を実店舗に広げる手段となります。

引用元：ecbeing｜PLAZAの導入事例

サッポロライオン｜LINEミニアプリとクーポン配信による再来店促進

株式会社サッポロライオンでは、体験型ビヤスタンド「L LAB (エルラボ) 」において、LINEミニアプリを活用した再来店促進に取り組みました。店舗でのモバイルオーダーを通じてLINEとの接点をつくり、クーポン配信などによって再来店を促す仕組みを構築しています。

主な施策

• LINEミニアプリの導入：店舗でのモバイルオーダーにLINEミニアプリを活用して、来店客がLINEを通じて注文できる仕組みを整えた
• クーポンによる再来店促進：LINEを通じてクーポン配信を定期的に行い、初回来店後の顧客が再び店舗を訪れるきっかけをつくった
• LINE公式アカウントによる情報配信：来店後も顧客に情報を届けられる接点を確保し、継続的な利用を促した

実施成果

LINEヤフーの導入事例によると、2回目の来店客のうち約26％がクーポンを利用しました。また、総客数に占める4回目以上の来店者の割合は、取り組み開始から10か月で約7倍に増加し、2024年1月の2.4％から同年10月には16.7％となりました。

O2O施策としてのポイント

この事例の特徴は、実店舗での利用をきっかけにLINE上で顧客との接点をつくり、オンラインでの情報配信を再来店につなげている点です。一度来店した顧客に対してクーポンなどを継続的に届けることで、再び店舗を利用する動機をつくり、リピーターの獲得を目指しています。

引用元：LINEヤフー for Business｜サッポロライオンの導入事例

O2Oを成功させるポイント

目的とターゲットを明確にする

OMO施策を実施する際は、まず達成したい目的と、アプローチする顧客層を明確にすることが重要です。

新規顧客の獲得と既存顧客の再来店促進では、適した施策や訴求内容が異なります。また、同じ新規集客でも、店舗周辺の消費者を対象とするのか、広域からの来店を目指すのかによって、活用すべきチャネルや施策は変わります。

目的・ターゲットに応じた施策例

目的やターゲットが曖昧なまま施策を実施すると、適切な顧客層に情報が届かず、コストに見合う成果を得られない可能性があります。

顧客に適した施策・チャネルを選定する

O2Oマーケティングでは、顧客情報の収集方法や購買行動に合わせて、適切な施策・チャネルを選ぶことが重要です。

SNS、検索エンジン、LINE、ECサイトなどは、それぞれ顧客との接点や役割が異なります。そのため、顧客が店舗を知り、来店・購買にいたるまでの行動や、購入後の再来店も考慮して選定する必要があります。

主な施策・チャネルの特徴

施策を選定する際には、顧客との相性だけでなく、コストも考慮する必要があります。

例えば、SNSで継続的に動画を発信するには、企画・撮影・編集などに一定の工数が必要です。また、アプリの導入には初期費用や月額料金などが発生します。各チャネルの特性やコストを踏まえ、顧客の行動に合った施策を組み合わせることが、効果的な集客につながります。

KPIを設定して効果測定を行う

O2O施策の成果を適切に評価するには、目的に応じたKPI(重要業績評価指標)を設定し、継続的に効果を検証する必要があります。

SNSの閲覧数や広告のクリック数といったオンライン上の指標だけで成果を判断せず、POSデータや店頭でのクーポン利用実績などと組み合わせて評価することが重要です。

施策別の主なKPI

施策による来店数や購買件数を直接把握できない場合は、実施前後や前年同期間の実績を比較して効果を検証します。ただし、季節要因や天候、ほかの販促活動なども影響するため、数値の変化をすべてO2O施策の成果と判断しないことが重要です。

効果測定の結果を踏まえ、クーポンの獲得数に対して利用数が少ない場合は、利用条件や有効期限を見直すなど、課題に応じて改善を進めます。

このように、オンライン上の反応と実店舗での成果を確認しながら、施策の改善を重ねることが大切です。

O2Oのバックオフィスを支えるなら「キャムマックス」がおすすめ！

O2Oによってオンラインから実店舗への来店を促すには、SNSやWeb広告による集客だけでなく、ECサイトと実店舗の販売情報や在庫情報を適切に管理することも重要です。クラウドERP「キャムマックス」は、複数の販売チャネルにおける受注・売上管理をはじめ、在庫管理や購買管理、財務会計まで一元管理でき、O2Oをバックオフィスから支えます。

O2Oを支えるキャムマックスの主な機能

販売管理

ECサイトやECモール、実店舗、卸売など、複数の販売チャネルから発生する受注・売上情報を一元管理できます。ECカートやPOSシステムとの連携にも対応しており、各チャネルの販売データを集約することで、売上状況をリアルタイムに把握できます。また、受注から出荷、売上計上、請求、入金までの業務を一貫して管理できるため、販売チャネルごとに発生する煩雑な管理業務の効率化につながります。

在庫・倉庫管理

ECサイトや実店舗、自社倉庫、外部委託倉庫など、複数の拠点にある在庫を一元管理できます。拠点別や商品状態別の在庫状況をリアルタイムに把握できるほか、受注時の在庫引当や拠点間の在庫移動にも対応しています。これにより、ECサイトと実店舗の在庫状況を可視化し、欠品や売り越しによる販売機会の損失を防ぐとともに、拠点間の在庫調整を効率化できます。

財務会計

販売管理・購買管理・在庫管理のデータと財務会計を連携できるため、ECサイトや実店舗など、複数の販売チャネルで発生する売上情報を会計処理に活用できます。データの転記作業を削減し、経理業務の効率化と経営状況のリアルタイムな把握を支援します。

API連携

ECカートやECモール、POS、WMSなどの外部システムとの連携に対応しています。既存システムと組み合わせることで、ECと実店舗を横断した業務管理を効率化できます。

O2Oによる実店舗への集客を実際の購買につなげるには、ECサイトと実店舗の販売情報や在庫情報を適切に管理することが重要です。キャムマックスなら、販売管理や在庫管理をはじめ、購買管理・財務会計まで一元管理でき、O2Oをバックオフィスから支えます。

ECサイトと実店舗の連携や業務効率化を進めたい企業は、ぜひキャムマックスをご検討ください。