ゼロからわかるEコマース入門｜種類・構築方法から最新トレンドまで完全解説

Eコマースの基本知識

BtoC／BtoB／CtoC／D2Cの違い

Eコマースには、売り手と買い手の関係によって大きく4つの形態に分類されます。

BtoC (Business to Consumer)

企業が消費者に対して商品やサービスを販売するモデルです。多くのネット通販がこのカテゴリに含まれます。

BtoB (Business to Business)

企業間取引に特化したEコマースです。卸売業者と小売業者、メーカーと部品供給企業などが代表的な例で、近年は業務の効率化を目的にBtoB領域でのデジタル化が急速に進んでいます。

CtoC (Consumer to Consumer)

消費者同士が商品を売買する取引で、フリマアプリやオークションサイトに代表されます。こうしたサービスの普及により、一般消費者も売り手としてEコマースに参加する機会が広がりました。

D2C (Direct to Consumer)

製造元やブランドが卸売業者や小売業者を介さずに、直接消費者に商品を販売するビジネスモデルです。自社ECサイトをメインに、SNSやオウンドメディア、ライブコマースなどを通じて商品を販売を行います。

ECサイトとの違い

ECサイトとは、Eコマースを実施するための場所にあたります。例えば、楽天市場やAmazonのようなモール型、あるいは自社で構築・運営するカート型が一般的です。

つまり、Eコマースが「商品やサービスをオンラインで販売する活動」だとすれば、ECサイトはそれを行うプラットフォームであり、両者は密接に関連しているものの意味するところは異なります。

近年注目されている販売モデル

一般的にイメージされるECモールやECサイト以外にも、様々な販売モデルがあります。ここでは、その中でも特に注目されているものをいくつか紹介します。

サブスクリプションモデル (定期購読・継続購入)

一定の料金を支払うことで、商品やサービスを継続的に利用できる仕組みです。企業にとっては売上の安定につながり、消費者にとっては利便性が高いため、双方にとって魅力あるビジネスモデルとして注目されています。食品やコスメ、ヘルスケア用品など、リピート性の高い商材との相性が良く、多くの企業がこのモデルを採用しています。さらに近年では、動画や音楽の配信サービスといったデジタル分野にも広がりを見せています。

越境EC

国境を越えて商品やサービスを販売・購入するEコマースの形態です。海外モールへの出品や、自社ECサイトの多言語・多通貨対応、さらに国際配送を支援する各種サービスも充実してきており、越境ECに参入しやすい環境が整いつつあります。

国内・国外のEコマース市場規模

Eコマースの市場規模は、日本国内でも国外でも着実に拡大しています。日本では、2023年の市場規模が24.8兆円となり、前年比で9.23％の増加を記録しました。物販系、サービス系、デジタル系の各分野が成長しており、EC化率も上昇傾向にあります。

国外に目を向けると、2023年の世界全体のEコマース市場は5兆8,211億ドルに達しており、前年の5兆2,915億ドルから10.0％増加しました。

市場は中国とアメリカだけで全体の約7割以上を占め、日本は英国に次ぐ4位で約3.4％のシェアとなっています。越境ECの拡大により、日本国内の事業者が海外市場へ進出する機会も増加しており、今後はグローバルな視点に立った戦略立案がますます重要と言えるでしょう。

参考：令和5年度電子商取引に関する市場調査(METI/経済産業省)

参考：拡大するEC市場｜ジェトロ(日本貿易振興機構)

日本のEC化率について

一方で、日本のEC化率(全商取引の中でECが占める割合)は、2023年時点でBtoCにおいて9.38%と世界的に見ればやや低めであり、今後の成長余地が大きいことを示しています。

EC化率の向上は、消費者の購買行動のデジタル化だけでなく、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進や、物流・在庫管理体制の強化といった業務面の進化にも直結します。また、大企業だけでなく、中小企業にとっても早期のEC導入が競争力強化の鍵となります。

参考：令和5年度電子商取引に関する市場調査(METI/経済産業省)

ライブコマース

ライブ配信を通じて商品を紹介して、視聴者がその場で購入できる販売手法です。中国をはじめとするアジア諸国で爆発的に普及しており、日本国内でもアパレル・美容・食品分野を中心に導入が進んでいます。リアルタイムでのやり取りや臨場感ある商品説明が、購入の決め手になりやすい点も特徴です。

Eコマースの種類・構築方式

ECモール型 (楽天市場・Amazonなど)

楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングなど、すでに高い集客力と知名度を誇るプラットフォーム上に出店する形態のEコマースです。この形式では、出店者はモール運営側の提供するシステムやルールに従ってショップを開設して自社の商品を販売できます。

メリット

• すでに多くのユーザーが訪れるプラットフォーム上で販売できるため、立ち上げ初期から集客が見込める
• 短期間で出店・販売が可能で決済インフラも整っている
• 初期投資を抑えつつ、迅速にEコマースを開始できる

デメリット

• 出店料や販売手数料が必要となり、一定のコスト負担がある
• モール内の他店舗と直接的な競争になることから、価格競争や差別化に課題を抱えやすい
• 顧客を自社ECに誘導することを禁止している場合がある

ショッピングカートASP (カラーミーショップ・MakeShopなど)

クラウド上にECサイトを開設できるサービスで、テンプレートや管理画面、決済システムがあらかじめ整っているため、短期間でショップを始められるという利点があります。また、独自ドメインでの運営も可能です。

メリット

• 比較的低コストで開設できる
• サーバーの運用や保守など必要なく、自社の負担を最小限に抑えられる
• 機能のバージョンアップなども定期的にあるため、継続的に使いやすい環境が整っている

デメリット

• 販売手数料や一部月額費用がかかる
• 独自機能の作成ができずデザインにも制限がある
• 決済手数料が割高になる傾向があり、大規模なECサイトには不向き

ECパッケージ (ecbeing・コマース21など)

大手企業向けのECサイト構築に多く採用されている方法で、多機能なソフトウェアをベースに自社サイトを構築します。高い拡張性とカスタマイズ性を持っており、決済方法や在庫管理、物流連携など、企業ごとの業務フローに合わせたシステム構築が可能です。

メリット

• 自社ブランドに合ったECサイトを構築しやすい
• カスタマイズ性が高い
• 既存の基幹システムやCRMとの連携を想定して構築できる

デメリット

• カートASPに比べて初期コストが高くなる傾向がある
• 構築・保守のために専門的なエンジニアの協力が不可欠
• システムのバージョンアップなど、定期的なメンテナンスが必要

クラウドEC (メルカート・ebisumartなど)

ASP型の柔軟性とパッケージ型の拡張性を併せ持つ「ハイブリッド型」の構築方式です。定期的な機能アップデートがあり、セキュリティや保守もベンダー側が対応してくれるため、スピード感を重視しつつ本格運用ができる点が魅力です。D2Cブランドや中堅〜大規模の事業者で多く採用されています。

メリット

• 自社でサーバーやシステムを準備する必要がない
• 保守の必要もなく常に最新のシステムを利用できる
• カスタマイズ性が高い

デメリット

• カートASPに比べて初期コストが高くなる傾向がある
• ソースコードが開示されていないため社内での保守ができない
• ECパッケージと同様にオープンまでに時間がかかる

その他の構築・開発方法

フルスクラッチ

既存のシステムを使わずに、ECサイトをゼロから完全オリジナルで開発する方法です。要件定義、設計、開発、運用まですべてを一から構築するため、非常に高い自由度を持ち、独自の仕様にも対応できます。ただし、開発には多大なコストと時間がかかり、開発期間も長期化しやすいです。運用開始後も保守・改修が定期的に必要なため、自社で内製化するケースもあれば、外部ベンダーの協力のもと開発する場合もあります。

オープンソース

無料で公開されているソースコードをベースにECサイトを構築する方法です。国産オープンソースとして最大手の「ec-cube」や、WordPress上で利用できるカートシステム「WelCart」、アメリカ発のオープンソース「Magento」などがあります。開発者が自由にカスタマイズ・拡張できる点が魅力で、自社要件に応じた柔軟な構築が可能です。初期コストは抑えることができますが、自社サーバー上で開発・運用するためアップデートやセキュリティ対策を社内で行う必要があります。

クラウドERP『キャムマックス』で実店舗＋ECサイト運用を実現

『キャムマックス』は、ECサイト・実店舗・卸など複数チャネルの販売管理をはじめ購買管理・生産管理・財務会計まで幅広くカバーできるクラウドERPシステムです。

実店舗に加え、複数のECチャネル(自社EC、楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングなど)を一元管理したい企業にぴったりのシステムです。

主な機能と特徴

① 受注管理

• ECサイト、実店舗、BtoB(卸)すべての受注データを一元化
• Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなど主要モールやカートと連携可能
• 受注状況やステータスをリアルタイムで確認でき、出荷準備がスムーズ

② 在庫管理

• 実店舗・ECサイト・倉庫の在庫をリアルタイムで同期管理
• 倉庫だけでなく各店舗・部署も在庫拠点として登録可能
• 発注点を設定して、欠品や過剰在庫のリスクを回避

③ 商品登録

• 一度の商品情報入力で、複数モールに同時反映
• 各モール特有の項目(例：楽天とAmazonのフォーマット違い)にも自動対応
• 画像、商品説明、SKUなどを一元管理

各種システムとの連携

キャムマックスは、各種ECシステムはもちろん、決済サービス、送り状発行、POSシステム、WMS(倉庫管理システム)などの連携が可能です。

Eコマースのメリット

24時間365日営業が可能

実店舗では営業時間の制約がありますが、ECサイトは24時間いつでも利用可能なため顧客は好きなタイミングで商品を購入できます。これにより、深夜や休日といった「本来なら売上が立たなかった時間帯」でも機会損失を防ぐことができ、売上の最大化が図れます。

地理的制約を超えて全国・海外に販売できる

実店舗では、来店できる範囲の顧客に限られますが、ECを活用すれば国内はもちろん、越境ECを通じて海外の顧客にもアプローチできます。特に地方の企業や個人事業者にとっては、立地に縛られず広い市場に参入できる点で大きなチャンスです。

実店舗より低コストで始められる

実店舗の開設には、賃料や内装費、什器、人件費など多くの初期投資が必要ですが、Eコマースであれば比較的低コストで始められるのが大きな利点です。構築方法にもよりますが、ショッピングカートASPを使えば、数千円〜数万円で販売をスタートすることも可能です。

顧客データを活かした戦略設計

Eコマースでは、顧客の購買履歴、閲覧履歴、アクセス元、カゴ落ちタイミングなど、あらゆるデータが蓄積されます。これらのデータを可視化することで、商品構成の見直しやキャンペーン設計、顧客セグメントごとのアプローチなど、より効果的なマーケティングに活用できます。

Eコマースのデメリット

競争が激しく、価格競争に巻き込まれやすい

Eコマースは参入しやすい反面、同じような商品を扱う店舗が乱立しやすく、価格競争に陥るリスクが高まります。特に、同一カテゴリの商品が多い場合は、値下げが差別化の手段になりがちで、利益確保が難しくなる恐れがあります。価格以外の価値やブランド力をどう打ち出すかが重要であり、戦略的な運営が求められます。

顧客との対話が生まれにくい

Eコマースでは顧客と直接顔を合わせることができずコミュニケーションが取りにくいのが課題です。特に、高額商品や説明が必要なサービスでは、不安や不信感につながりやすく、購買意欲を下げる要因にもなります。そのため、商品ページの情報やFAQ、レビューなど、購入前に安心感を与えるコンテンツがより重要になります。

商品の伝わりにくさが返品リスクに

Eコマースでは実物を手に取れないため、写真や説明文で商品の魅力を伝える必要があります。ただし、色味や素材感、サイズ感を伝えるには限界があり、特にアパレルやインテリアなどでは、「イメージと違う」といった理由で返品が発生しやすくなります。

集客に時間とコストがかかる

Eコマースは始めてすぐに売上が伸びるわけではなく、集客のための戦略が不可欠です。SEOやSNSによるオーガニック流入には時間がかかるため、短期的には広告に頼る必要があります。特に、競合の多いジャンルでは広告費が高騰しやすく、売上を維持するために広告依存に陥るリスクもあります。

ECモール依存によるリスク

ECモールは手軽に出店できる一方で、規約変更や手数料改定、アルゴリズムの変動など、モール側の方針に大きく左右されます。また、顧客情報を自社で管理できないケースも多く、CRM施策を展開しにくい点もネックになります。モールに依存しすぎず、自社ECとのバランスを取ることが重要です。

Eコマースの今後とトレンドについて

市場成長の継続とEC化率の拡大

Eコマース市場は、今後も持続的な成長が続くと予測されています。日本国内でもEC化率は年々上昇しており、物販だけでなくサービス分野でもオンライン化が進んでいます。従来は対面での提供が主流だった旅行や教育、美容、医療といった領域でも、オンライン販売や予約・決済といった仕組みを取り入れる動きが顕著になっており、商取引そのものの形態が大きく変わりつつあります。

ライブコマース・動画ECの拡大

商品を紹介しながらリアルタイムで販売する「ライブコマース」は、中国や東南アジアを中心に急速に拡大しており日本でも注目が高まっています。ライブ配信中に視聴者がコメントで質問して、それに配信者が即座に回答しながら販売を進めていくこの形式は、まさに接客と販売が融合した新しいEC体験です。今後は動画を活用したコンテンツマーケティングと販売が一体となり、ECサイト自体のあり方も大きく変化していくことが予想されます。

実店舗＋ECサイトの融合が進むオムニチャネル戦略

オンラインとオフラインの垣根が薄れる中、Eコマースと実店舗を連携させたオムニチャネル施策は本格的に普及しつつあります。店舗で商品を確認してネットで購入したり、オンライン注文を店舗で受け取るといった購買体験はすでに定着しており、導入企業も今後さらに増えると見込まれます。こうした背景から、在庫や受注データを一元管理する仕組みの整備は不可欠です。