おすすめのカートシステムは? ECサイトを選ぶポイントからご紹介
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おすすめのカートシステムは? ECサイトを選ぶポイントからご紹介

ECサイトに欠かせないのがカートシステム。無料で利用できるものから多機能な有料のものまで、さまざまなカートシステムが提供されています。数多くのカートシステムの中から、どれを選べば良いのか迷ってしまうかもしれません。


CAMUPでおすすめしたいのが、クラウドERPと相性の良いECカートシステムを選ぶこと。

売上が大きくなるにつれ、売上管理在庫管理、仕入れ管理、倉庫管理、販売管理などさまざまな管理が必要になってきます。これらをECカートシステムだけでは管理できなくなってくるため、クラウドERPのような一元管理システムとの連携が必要になるからです。


今回は、ECカートシステムの基本機能と主な種類、選び方のポイント、おすすめのカートシステムをご紹介いたします。


ECカートシステムの基本機能


まずは、多くのECカートシステムに搭載されている基本機能を押さえておきましょう。


商品管理機能


販売する各商品の商品名・品番・画像・商品説明・カラー・サイズ・価格・在庫数・販売期間・送料といった情報を管理するための機能です。商品の掲載ページの作成機能も含まれます。

また、会員と非会員で価格や購入可能商品を切り替えるといった機能を持つECカートシステムもあります。


カート機能


ECカートシステムのメイン機能ともいえるのがカート機能です。ユーザーが欲しい商品を欲しい数量だけカート(買い物かご)に入れられる機能で、このカートに入った状態は、まだ購入ではありません。


決済機能


ユーザーが、カートに入れた商品の代金を支払う機能です。

銀行決済やコンビニ決済、クレジットカード決済に加え、携帯電話料金と一緒に支払うキャリア決済や、キャッシュレス決済など、数多くの決済方法を選択できるとユーザーの利便性が上がります。


受注管理機能


注文日時や、顧客名、注文番号といった注文(受注)情報をデータベース化して管理する機能です。一定の条件で受注情報を抽出することも可能です。


顧客管理機能


会員登録してくれたユーザーや、購入してくれた顧客の情報を一元管理するための機能です。

たとえば、顧客の性別や年代といった属性情報や、過去の購入履歴によってセールや限定キャンペーンを実施したり、商品ごとの購入者を分析したりして、マーケティングや販促の施策に活用することができます。


コミュニケーション機能


メールやチャットなど、ユーザーとコミュニケーションを取るための機能です。

たとえば、商品について不明点があるユーザーに対してチャットで疑問を解消したり、在庫切れになっていた商品が入荷したら一斉にメールで通知するといったかたちで活用することで、機会損失を防いだり、顧客との関係構築を行います。


ECカートシステムの主な種類


ECカートシステムは、利用形態や構築方法でいくつかの種類に分けることができます。

ここでは、主な5種類についてご紹介いたします。


ECモール


楽天やAmazonといったECモールに出店することで使用できるようになるカート機能です。

登録を行えば簡単に利用できるようになり、知名度のある大型モールに出店すれば集客力も得られる点がメリット。

デメリットとしては、手数料が発生する点やモール内で同一商品や類似商品を扱っている場合に価格競争が起きやすい点などが挙げられます。


ASPカート


ASPカートは、レンタルカートと呼ばれることもある、クラウドタイプのECカートシステムです。

レンタルサーバーもASP会社から提供されるものを使用できるので保守の必要がなく、月額費用も数万円程度に収まることが多く、低コストで運営できます。バージョンアップも随時行われます。

デメリットは、カスタマイズ性が低い点と、ASP会社側で障害が起きるとECカートシステムもストップしてしまう点です。


ECサイトパッケージ


ECサイトに必要な機能を備えたソフトウェアを購入して、自社のテイストに合ったデザインや追加機能などをカスタマイズして利用する方法です。

ソフトウェアのベンダーが、構築やその後の運用をサポートしてくれるケースも多く、カスタマイズ性も高いですが、その分、費用は高額になりがちです。運用費用もかかってきます。ただ、次でご紹介するフルスクラッチ開発と比べれば低額に抑えられます。

比較的、規模の大きいECサイト向けです。


フルスクラッチ開発


自社の要件に合わせて一からECサイトを構築してもらうのがフルスクラッチ開発です。

欲しい機能や求めるデザインなどをすべて実現できる可能性がありますが、その分、費用は膨らみます。また構築期間も長期にわたる可能性があります。

また、ECサイトのオープン後は、保守やバージョンアップなどに自社で対応しなければならず、手間や費用がかかります。


オープンソース型


誰でも自由に利用・改変・配布できるオープンソース型のECサイト構築用ソフトウェアを利用する方法です。

無料で利用でき、低コストで構築できる上に、カスタマイズ性も高い点がメリットです。

一方、構築にはWebサイトやECサイトの構築に関してスキルのある人材が必要だったり、ドメインやサーバーを自力で取得する必要があったりする点はデメリットといえます。


ECカートシステムを上手に選ぶポイント


では、自社に合ったECカートシステムを上手に選ぶには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか?

主なチェックポイントは、以下の6点です。


BtoBか?BtoCか?


近年は、BtoBでもECの裾野が広がっていますが、やはりBtoCとはECカートシステムに求められる機能は異なってきます。


たとえば、BtoCの場合は決済方法に「掛売り」は不要ですが、BtoBの場合は必要です。


また、ECモールを選ぶとしても、楽天やAmazonなどではなく、モノタロウやアスクルなどを選ぶ必要があります。


事業規模はどのくらいか?


想定される事業規模によっても、選ぶべきECカートシステムは変わってきます。


登録できる商品数の上限や、トータルでかかるコスト(初期費用・運用費用)、オープン後の展開(機能追加の必要性の有無)などがそのポイントですが、基本的には大規模になるほどカスタマイズ性の高いタイプ(フルスクラッチやオープンソースなど)が向いているといえます。


利用できる決済手段には何があるか?


ユーザー層によって、好まれる決済スタイルも異なります。


たとえば、銀行決済やコンビニ決済、カード決済などは従来のECサイトで一般的な機能ですが、10~20代がターゲット層のECサイトなら銀行決済の代わりにキャリア決済やキャッシュレス決済が充実していた方が好まれるでしょう。


また、BtoBの場合は掛売りの機能が必要でしょう。


情報セキュリティは堅牢か?


金銭の授受が発生するものなので、基本的には、どのタイプのECカートシステムであっても情報セキュリティ対策がなされています。

ただ、やはり、高額なシステムの方が情報セキュリティ対策に注力されている傾向があります。


また、リリースされたばかりのシステムの場合、稼働の安定性がわからない部分もあるため、ある程度の稼働実績があった方が安心です。


外部システムと連携できるか?


ECカートシステムには、ECに必要な関連機能が一通り揃っていますが、それぞれの機能をもっと深く活用したい場合は、それぞれ外部システムと連携する必要があります。たとえば、CRMやMA、決済代行サービスなどが該当するでしょう。


ECサイトのオープン時点では必要性を感じていなくても、EC事業が拡大する可能性があれば、連携できるシステムが豊富なものを選んでおいた方が良いかもしれません。


おすすめのECカートシステム6選


最後に、おすすめのECカートシステムを6点、ご紹介いたします。


カラーミーショップ



COROR ME(カラーミー)は国内で一番利用者数が多いとされているカートシステムです。<br/>

初期費用、月額費用が無料のフリープランがあり、まずは自分で立ち上げをしてみたいというユーザーにおすすめです。さらに上位プランも用意されており本格的に使いたいという方も対応可能です。

デザインテンプレートも準備されているので、デザイン会社に制作依頼をしなくても本格的なオンラインストアを持つことが出来ます。


店舗数:約4万店

月額費用:0~21,000円 (プラン・オプションによる)

手軽さ:★★★★★

機能性:★★★☆☆

商品登録点数:無制限




MakeShop


MakeShop


メイクショップは上記カラーミーと同様GMOグループが提供しているカートシステムです。カラーミーに比べ売上規模の大きいショップ向けという位置づけです。<br/>

カラーミーと違い販売手数料がかかりません。上位プランでは商品点数50,000点まで

登録できます。デザインテンプレートは無料で配布されており、さらに681の機能があり、用途に合わせたオンラインストアの構築が可能です。


店舗数:約1万店舗

月額費用:10,000~50,000円 (プラン・オプションによる)

手軽さ ★★★★☆

機能性:★★★★☆

商品登録点数:最大50,000点




Shopify


Shopify


Shopifyは越境EC(多言語・多通貨)が出来るカートシステムとして2017年に日本に上陸しました。

カナダ生まれで、英語圏向けのシステムということもあり、当初は日本語サポートはあまり受けれないものでしたが、

2020年ごろから日本語対応のレベルもあがり、利用ユーザーが急増しています。

月額利用料金が安い、プラグインも多くカスタマイズが効く、デザインテンプレートも豊富なことに加え、

多言語、多通貨、海外配送用の伝票なども簡単に作成出来ることで、国産のカートシステムにはない差別化が出来ており、

一定のユーザー層から指示されています。


店舗数:約2万店舗

月額費用:29ドル~299ドル (プラン・オプションによる)

手軽さ ★★★★☆

機能性:★★★☆☆

商品登録点数:無制限




ショップサーブ


ショップサーブ


ショップサーブは機能面が充実しているカートシステムになります。

定期購入やワードプレスの連携はもちろんAmazonペイや楽天決済にも対応しています。

調査分析、プロモーション支援、制作代行などのマーケティングサービスも行っているので

ECのサイト構築から運営までサポートしてくれるので、どうしても自社では運営がうまく出来ないというユーザー様向けの

カートシステムになります。


店舗数:約1万店舗

月額費用:22,000円

手軽さ ★★★☆☆

機能性:★★★☆☆

商品登録点数:3,000点 (追加可能)




Futureshop


Futureshop


フューチャーショップはASPの中でも比較的自由度が高く、テンプレートでは表現できないようなデザイン性を重要視している

ECサイトにおすすめです。またメルマガ機能もありInstagramショッピング機能などは今の時代にもあっていて

集客の役に立つ機能です。そして実店舗との連携が出来るのが何よりも強みです。

オムニチャネル対応のカートシステムを探されているならおすすめです。


店舗数:約3,000店舗

月額費用:22,000円~

手軽さ ★★☆☆☆

機能性:★★★★☆

商品登録点数:最大10,000点




ebisumart



ebisumartはフルカスタマイズが出来るカートシステムです。サイトのデザインから構築までを対応してくれる為、

初めて本格的にこだわった自社ECサイトを持ちたいというユーザーにはおすすめです。また料金携帯も特徴があり、

従量課金、固定、売上に対してのフィーの3つのプラン選ぶことが出来ます。

また1年で200回以上のアップデートもあり常に最新の状態で利用出来る安心感もあります。

連携できるソフトウェアも豊富なため、既に導入しているシステムに合わせたECサイトを作成したい場合にもおすすめです


店舗数数:約1,000店舗

月額費用:300,000円~ (月商1,000万円の場合)

手軽さ:★☆☆☆☆

機能性:★★★★★

商品登録点数:無制限

まとめ


今回ご紹介したカートシステム以外にもBASEやSTORESのようなインスタントECと呼ばれるものや、楽天、Yahoo!ショッピング、Amazon、ZOZOTOWNなどのモール型のショップもあります。


ECサイトは手軽に始められるようになったこともあり、インターネット上で複数店舗を運営する企業様も増えてきています。さまざまなユーザー層を獲得するための販路拡大施策としては大変良いのですが、在庫管理や販売管理などの業務が増えてしまい、バックヤード業務が煩雑になってしまいます。

そのような場合は、オムニチャネル対応の在庫管理、販売管理が出来るERPの導入がお勧めです。


たとえば、中小企業のためのクラウドERP「キャムマックス」なら、こちらで挙げたカートシステム、ショッピングモール以外にも、BotB対応している「Bカート」、実店舗のPOS連携「スマレジ」、倉庫管理システムの「イー・ロジット」「ロジザードZERO」「クラウドトーマス」との連携が可能です。


ほかにもさまざまな送り状システム、決済システムと連携が可能です。

また、各カートシステム、楽天、yahoo!ショッピング、Amazon、実店舗など複数店舗の運営業務をサポートできる機能が兼ね備わっています。


キャムマックスについて詳しくは、下記ページをご覧ください。

中小企業のためのクラウドERP「キャムマックス」


当社キャムマックスでは、各カートシステム、楽天、yahoo!ショッピング、Amazon、
実店舗など複数店舗の運営業務をサポートできる機能が兼ね備わっています
キャムマックスについて詳しく知りたいかたはこちら

この記事を書いた人

ライター
株式会社キャム 取締役COO

下川 貴一朗

証券会社、外資・内資系コンサルティングファーム、プライベート・エクイティ・ファンドを経て、2020年10より取締役CFOとして参画。 マーケティング・営業活動強化のため新たにマーケティング部門を設立し、自ら責任者として精力的に活動している。

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